住宅の耐震工法「耐震・免震・制震」
耐震工法
地震の揺れに耐えられるよう、壁に筋交いを入れたり、部材同士を金物で補強したりといった方法で、柱や壁の強度を上げるのが耐震工法です。耐震工法は、戸建て住宅に多く採用されています。
免震や制震と比べると導入コストが安いのがメリットです。一方、地震の力を家全体で受け止めるため建物内部が損傷しやすく、繰り返しの揺れに対してリスクが生じるのがデメリットでしょう。
免震や制震と比べると導入コストが安いのがメリットです。一方、地震の力を家全体で受け止めるため建物内部が損傷しやすく、繰り返しの揺れに対してリスクが生じるのがデメリットでしょう。
免震工法
免震工法は建物と基礎の間にダンパーやアイソレータなどの免震装置を設置し、地震の揺れが建物に直接伝わるのを防ぎます。地震発生の際、免震装置が揺れを吸収。そのため、建物が大きく揺れにくいのが特徴です。
ただし、導入コストが耐震・制震と比較して高く、定期点検やメンテナンスにも費用がかかります。
ただし、導入コストが耐震・制震と比較して高く、定期点検やメンテナンスにも費用がかかります。
制震工法
建物内部に地震の衝撃を吸収するダンパーや重りなどの制震装置を設置し、揺れを小さくすることで建造物の損傷を軽減させるのが、制震工法です。繰り返しの揺れに強く、台風などの強風にも強い点が特徴です。
しかし、軟弱な地盤では制震効果が期待できない可能性があります。
しかし、軟弱な地盤では制震効果が期待できない可能性があります。
戸建て住宅における耐震性能の重要性
耐震性能が低い住宅のリスク
1995年に発生した阪神・淡路大震災の被害情報によると、亡くなった方のほとんどの死因が建物の倒壊や家具・家電などの転倒による、圧迫死であったとのこと。また、戦前の木造住宅が多く存在する地域では、死者が多数であったという報告も。つまり、耐震性能が低い家はリスクが高いのです。万が一の地震災害から身を守るためにも、住宅の耐震性能強化が欠かせません。
参考元：内閣府 防災情報のページ「阪神・淡路大震災教訓情報資料集【02】人的被害」
＞＞参考コラム：注文住宅で重視したい住宅性能とは？長岡市のZEH地域区分や気候を紹介
参考元：内閣府 防災情報のページ「阪神・淡路大震災教訓情報資料集【02】人的被害」
＞＞参考コラム：注文住宅で重視したい住宅性能とは？長岡市のZEH地域区分や気候を紹介
耐震性能をあらわす耐震等級
住宅の耐震性能を表す指標のひとつに、耐震等級があります。耐震等級は構造躯体の強度を示す数値で、等級1から等級3までに分けられ、3等級が最も高い耐震レベルです。
